情報セキュリティ
基本情報技術者試験｜K社のセキュリティ担当者は、標的型攻撃の準備段階で攻撃者が公開情報を収集していることを警戒している。調査の結果、…
K社のセキュリティ担当者は、標的型攻撃の準備段階で攻撃者が公開情報を収集していることを警戒している。調査の結果、社員が業務用メールアドレスの命名規則や所属部署、利用システム名などを、SNSや外部の登壇資料で詳細に公開していることが分かった。攻撃前の偵察で悪用される情報を減らす対策として、最も適切なものはどれか。
ア外部から自社へのメールにDMARCを適用し、なりすましメールを受信時に拒否・隔離できるようにする。
イ自社サーバのログ保存期間を延長し、過去の通信記録をより長くさかのぼって参照できるようにする。
ウ外部に公開してよい情報の基準を定め、命名規則やシステム名など内部情報の不用意な公開を抑え込む。
エ標的型メールを模した訓練を定期的に実施し、社員が不審なメールを開かず通報できるよう習熟させる。
正解
ウ．外部に公開してよい情報の基準を定め、命名規則やシステム名など内部情報の不用意な公開を抑え込む。
標的型攻撃の偵察段階では、攻撃者は公開情報(OSINT)からメールアドレスの命名規則、組織構成、利用システムなどを収集し、攻撃メールの精度を高める。外部に公開してよい情報の基準(ガイドライン)を定め、命名規則やシステム名といった内部情報の不用意な公開を抑えれば、攻撃者が偵察で得られる手がかりそのものを減らせる。原因(内部情報の過剰な公開)に直接対応している。
?選択肢ごとの解説
ア ×DMARCはなりすましメールの受信時検証・排除に有効だが、攻撃が来る前の偵察段階で外部に晒されている内部情報の量を減らすものではない。
イ ×ログ保存期間の延長は事後の調査に役立つが、攻撃前の偵察で外部に晒されている情報を減らすことにはならない。
ウ ○標的型攻撃の偵察段階では、攻撃者は公開情報(OSINT)からメールアドレスの命名規則、組織構成、利用システムなどを収集し、攻撃メールの精度を高める。外部に公開してよい情報の基準(ガイドライン)を定め、命名規則やシステム名といった内部情報の不用意な公開を抑えれば、攻撃者が偵察で得られる手がかりそのものを減らせる。原因(内部情報の過剰な公開)に直接対応している。
エ ×標的型メール訓練は偵察後に届く攻撃メールへの社員の対処力を高める策であり、偵察で収集される公開情報そのものを減らす対策ではない。
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作成・校閲：ukamiru編集部 · 基本情報技術者試験 過去問 · fe-b-sec-0191